こんにちは、しょーゆ（@jiyuwotsukuru）です。
私は妻と二人の娘がいる36歳の世帯主です。
私たちは生活防衛資金を2年分現金で確保しつつ、それ以上の資産は全世界株式を中心に投資しています。非課税制度のNISAを軸に、枠を超える部分は特定口座やiDeCoを活用。また、一部はコモディティ（貴金属や暗号資産）にも分散しています。
なぜここまで現金リスクを意識し、株式投資を重視しているのか。
この記事では、人口動態・インフレ・株式市場の実績・信用創造の仕組みといった根拠データを整理しつつ、私の視点も交えて「投資の重要性」をまとめます。
もくじ
1. 世界人口はまだ増える ─ 消費と成長の土台
国連の人口推計によれば、世界人口は
- 2024年に約82億人
- 2050年に約97億人
- 2080年代半ばに約103億人でピーク
を迎え、その後2100年に約102億人となる見込みです（国連人口推計 2024）。
特に増加の中心はアフリカと一部アジア。2050年までの人口増の約半分をインド、ナイジェリア、コンゴ民、パキスタンなどが占めるとされ、アフリカの人口シェアは
- 2020年：17%
- 2050年：25%
- 2100年：38%
へ拡大します（Wikipedia: Human population projections）。
👉 人口は長期的な経済成長のもっとも確実なエンジンです。
2. インフレは現金の価値を削り続ける
歴史的に、現金は「安全」ではありません。購買力はインフレによってじわじわと低下します。
世界銀行の統計でも、世界の消費者物価上昇率は長期的に常にプラス傾向であることが確認されています（World Bank – Inflation data）。
💥 もし500万円を現金で持ち続けたら？
- 年2%のインフレが30年続く → 実質価値は約275万円に目減り
- 年3%のインフレが30年続く → 約205万円まで縮小
つまり、銀行口座に置いておくだけで、半分以下の価値に目減りする可能性があります。
👉 だからこそ、長期的にインフレを上回る資産（株式・不動産など）への投資が重要になります（Bank of England “Money creation in the modern economy”）。
3. 株式市場は長期で経済成長を取り込む
過去100年以上の統計では、株式は債券や現金を大きく上回るリターンを示してきました。
世界株指数（MSCI ACWI）は先進23カ国＋新興24カ国の大型・中型株を含み、世界の時価総額の約85%をカバーします（MSCI Factsheet）。
💡 同じ500万円を年5%で30年間投資した場合
→ 約2,160万円に成長。
「現金は半分以下、株式は4倍以上」という差がつきます。
実際、世界株の長期実質リターンは年5〜6%程度が目安とされ、国際的な年鑑データでも裏付けられています（Global Investment Returns Yearbook 2024）。
4. 銀行の信用創造と資産価格
現代のマネーは、銀行の貸出を通じて生み出されます。
これは中央銀行の規制枠組みの中で行われ、信用拡大が起これば資産価格に追い風、引き締め局面では逆風になる傾向があります（Bank of England paper）。
👉 つまり、政策金利や金融緩和は、株式市場にも直接的な影響を与えるのです。
5. 日本に生まれた強み ─ 新NISAという制度環境
2024年から新NISA制度が始まり、
- 非課税期間が恒久化・無期限化
- 年間投資枠は360万円
- 非課税投資枠は1,800万円
に拡充されました（金融庁NISA特設サイト）。
これは資産形成を有利に進められる、世界的に見ても恵まれた制度環境です。
6. 私自身の選択と問いかけ
私たち家族は、生活防衛資金を2年分確保した上で、残りの資産を全世界株中心に運用しています。
これは「現金だけに頼ることのリスク」を理解した上での判断です。
読者の方に問いかけたいのは──
💭「あなたの現金は、30年後にどれだけ価値を残しているでしょうか？」
💭「インフレに負けない選択を、いま始めていますか？」
✅ まとめ
- 人口増加 → 世界の消費と成長は続く（国連予測）
- インフレ → 現金は確実に目減りする（世界銀行データ）
- 株式投資 → 成長を取り込む有力な手段（MSCI / UBS 年鑑）
- 信用創造 → 金融政策の影響を理解する必要あり（イングランド銀行）
- 制度の後押し → 日本のNISAでさらに有利
👉 「投資しないリスク」を理解することが、資産を守る第一歩です。
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